専門学校でドローン空撮を学ぶ〜第三講

札幌のドローンスクール雪研ドローンスクール校長のスカイスパイス代表 成田氏が講師を務めるのが、経専さんの無人航空機概論。小難しい科目名ですが、要はドローン空撮をするにあたり必要な知識と経験を積んでもらおうというカリキュラムです。学生の方々は映像制作などを勉強しているので、その一つのメニューとしてドローン空撮を学んでもらおうというもの。第三講目は、厄介かつ知っておかなければならない法律についてです。

ドローン空撮するなら知っておきたい法律。学生さんの反応は?

結構、みなさん真剣に聴いて下さっていました。

さて、法律というからにはやはり堅苦しいです(笑)。実際は「これはNG」。「これは気をつけてください」。という話がほとんどですから。ですが、ドローンを飛ばして逮捕なんてことになるのは、避けたいですよね。なので、キッチリと学ぶ必要があります。
ドローンに直接関連する法律は、ご存知の通り「航空法」です。ですが、関連法案となると本当に多岐に渡ります

 

・小型無人機飛行禁止法
・民法
・電波法
・外為法
・産廃法
・条例 などです。

知らないと捕まるかも? 関連法案は大切です

航空法下で無人航空機に分類されるのは、200グラム以上のドローンに限られますが、その他の法律によっては重さは関係ないことがあるなど、注意が必要です。成田講師、今後、ドローンでの空撮も仕事にするかもしれない学生さんに、重要ポイントを何度も繰り返し熱く語っていました(笑)。

ここで学べる内容は、スカイスパイス主催の雪研ドローンスクールで学べる内容と同等以上の濃いもの。しっかり理解することで、ドローン業務使用もバッチリの内容をお伝えしました。3時間の講義ですが、みっちり2時間凝縮したコンテンツでしたよ。(横でサポートしていた筆者松永の感想です。私もちょっと横槍入れたりしていました。)

知識も大切。でも楽しさも大事。ドローン飛行技術を学ぶ。実習編

仕事にするにしろ、学ぶにしろ、楽しさ大事! だと思いませんか? 辛くても楽しいから上手くなるし、理解できると思うんです。というわけで、今回も実習を。今回の実習機はParrot ManboとDJIプロデュースのTello君です。
 これまではタープにネットを張って、実習してもらっていましたが、今回から本体にぶつかっても怪我しないようネットをつけました。ですが、実習場所では磁気の影響からか操縦は結構シビア。通常では安定性の高いManboですが、ホバリングもまっすぐ飛ばすのもかなり難しい状況です。

 

その映像がこちら⇨ MVI_2516

今回はホバリング、まっすぐ飛ばす練習を兼ねて、輪をくぐる飛行を練習してもらいました。輪をくぐったと安心していると上昇してみたり、流されたりするので、「接触」⇨「墜落」という事態に。気を抜かずにドローンの動きを見ておくこと。そして丁寧な操作が必須になります。学生さんもちょっとManboでは苦戦という感じでした。

そこで、登場するのがTello君なんですが、こちらはいたって安定。Manboのように暴れることはほとんどありません。(スミマセン。写真も動画も撮れませんでした。教えるのに必死で(笑))。というわけで、ManboだけでなくTelloの簡単さも体験していただくことで、ドローン操縦の難しさを感じていただけたのではないでしょうか?

実際、業務で使用していると屋外でGPSが切れると、思いの外流されます。そんな時にセンサーオフのAttiモードでの練習というのが大切になってきます。そう意味ではManboで動きを観察しながらの操作が役にたつワケです。また、室内で飛ばす時にはビジョンセンサーなどをもつDJI製ドローンであっても、まともには飛びません。常に修正をしながら飛行させる必要があります。私自身、室内でのイベント撮影や、PV撮影をした経験がありますが、はっきり言ってセンサーを信頼しすぎるのは危険です。センサーがなくても確実に飛ばせる技術が必須です。ビジョンセンサーは比較的高度が低いときは安定していますが、5mを超えたあたりからは信頼性が一気に落ちます。また、イベント時などは照明が暗いので、センサーが全く効かなくなることもあります。

つまり、ドローンであらゆる仕事に対応したいというのであれば、手足のように飛ばせる飛行テクニックも必須というワケなんですね。なので、学生さんには屋内で不安定な状況での練習もたくさんして頂いて、対応能力を磨いて欲しいなと思います。

第三講まとめ

今回は法律というドローン空撮をする上で、絶対に避けては通れないテーマを学んでいただきました。ドローンのさらなる活用のために、これから法改正も行われていきます。近々では「無人地帯での目視外飛行」が明文化される予定です。そして2020年には「人口集中地域での目視外飛行」についてもより具体的な条文が定められる見込み。もし政府が示している「ドローンのロードマップ」が現実のものになっていくとしたら、今から知識も技量も貯め込んでおくことで、「ドローンを仕事にする」という新しい選択肢を手にすることができると思います。ビジネスの世界では、先に手をつけ、実績を積み、活用法を構築したものが大きな結果を享受できます。正直な感想を言うなら、ドローンに関連する法案整備や政府の体制構築は異常な速さかもしれません。「まだ大丈夫」と思っていると、乗り遅れてしまい。ドローンパイロットになりたい、仕事をしたいと数年後に思っても、その席は空いていないかも。。

 

 

 

 

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